会社の福利厚生でリフレッシュ！社員も喜ぶリゾート物件の活用法

みなさん、こんにちは。
東急リゾート別荘コンシェルジュの大森です。

会社経営をするにあたり、大切にしなければならないもの。そのひとつは、「人材」でしょう。「人財」と置き換えられることもありますね。
より良い環境でより集中して仕事に打ち込んでもらうために、無料の社員食堂を設けたり、リフレッシュルームにゲームや畳敷きの部屋を用意したり…、規模の大小に関わらず多種多様な「福利厚生制度」を導入する企業が増えています。御社ではいかがでしょうか？

ここでは、「リゾート地を利用する」という福利厚生のあり方について、考えてみたいと思います。

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【2013年度の福利厚生事情から見る】

2014年12月16日付で日本経団連から発表された「2013 年度（第 58 回）福利厚生費調査結果の概要」によると、2013年度に企業が従業員一人に対して1ヶ月あたりに負担した福利厚生費の総額は106,265 円とのこと。

社員の福利厚生を考えるこのうち、「法定外福利厚生費（健康保険・介護保険や厚生年金保険といった企業が負担を定められた費用以外で、企業が任意で社員に対して行う福祉施策に関する費用）」は、25,007 円だったそうです。

なかでも、「介護」「育児」といったライフサポートに関連する費用が増加傾向との点が2013年度の特筆すべきポイントのひとつのようです。

一般社員からすれば、直接の恩恵を感じづらい「法定福利厚生費」より前述の充実が気になるところ。そんな意図を汲んで、「リゾートホテルの利用」や「会社が所有する別荘やリゾートマンションを利用する権利」をプレゼントすることで社員をねぎらう、という経営者が多くいらっしゃいます。

東急リゾートのお客様の中でもこうした法人利用のお客様は多く、利用後に、
「保養施設を利用してもらうことで、社員のご家族にも会社とのつながりを感じてもらい、仕事への理解を深めてもらえる」や、
「仕事の話を『家庭外の話』ではなく、『家族のこと』として感じてもらい、親しみを感じてもらえる」といったご感想を話して下さいます。

では、実際に法人で活用しやすい別荘のあり方とは、どのようなものでしょうか？
別荘には、「一戸建て」「リゾートマンション」「会員制リゾートホテル」の3つのタイプがあります。それぞれの管理や利用できる共用施設の充実度合いはおおよそ次の通りです。

イニシャル、ランニングコスト	一戸建て＞リゾートマンション＞会員制リゾートホテル
共用施設の充実度	会員制リゾートホテル＞リゾートマンション＞一戸建て

これらを総合的に検討し「リゾートマンション」または「会員制リゾートホテル」のどちらかをご検討になる法人様が多いように感じます。そこで、今日はこの2つの特徴をご紹介したいと思います。

◆選択肢その1：リゾートマンション

福利厚生の選択肢１：リゾートマンション全国主要エリアの別荘地に営業所を展開している東急リゾートは、温泉地や山海のスポーツが楽しめる場所、自然豊かな静かな場所など、様々な魅力あるリゾートエリアの物件をご案内しています。

会社の福利厚生でのご利用も多い「リゾートマンション」は、1カ所で時間を気にすることなく利用できる点に魅力を感じ、選ばれることが多い物件タイプと言えます。

この点は、一戸建てタイプと同様ではありますが、立地条件で比べてみると一戸建てタイプよりも物件価格が手頃な傾向があり、大浴場やプールといった共用施設が利用できるという魅力が評価されています。加えて、高層階になれば眺望の良い物件も多く、海型であれば水平線を、山型であれば広がる緑を、それぞれご堪能頂けるでしょう。

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