皆さんこんにちは、別荘コンシェルジュの村瀬です。
ハワイと沖縄は、青い海と青い空、年間通して温暖な気候が魅力のオーシャンリゾートです。
リゾートの拠点としてこれらのエリアを、とお考えの方も多いのではないでしょうか。
当社にお問い合わせいただいた方の中では、どちらか一方だけでなく、両エリアで物件を所有される方もいらっしゃいます。
ご利用をメインの目的としながら、複合的な別荘の価値を考えた結果、複数所有するという選択をされています。
そこで今回は、両エリアで共通する評価されているポイントと、その中でどのように自分にあった物件を選ぶのかのコツをご紹介したいと思います。
※2021年6月25日に公開した記事ですが、情報の更新を行い、2022年6月10日に再度公開しました。
ハワイと沖縄、共通する特徴と評価ポイント
年間通して温暖な気候と、リゾートエリアとしての魅力
共通する特徴としてまず挙げられるのは、平均気温は約25度前後、冬でも一枚羽織れば快適に過ごせるという気候です。
ただ冬の寒さを逃れるだけでなく、マリンアクティビティやゴルフを年間通して楽しむことができます。
また、リゾートエリアは沿岸部で開発されており、お部屋から海が見えるような、リゾート感の高い物件も多くございます。
加えて、空港から都市部や主要なリゾートエリアへのアクセスも1時間以内という点もこの両エリア共通の魅力です。
こういった点から、この両エリアで物件を購入される皆様は、「余暇をすごす拠点」として評価されています。
移動時間や利用できる期間・時期も考慮して、長期休暇でゆっくり過ごすならハワイ、気軽に楽しみたいときには国内の沖縄といった使い方もされているようです。
コロナ禍で心配される観光の状況としては、ワクチン接種も進み、入国制限も緩やかになったハワイ州の発表では、2022年4月29日にハワイを訪れた観光客は2021年の同日の5倍以上とのことでした。「沖縄コンベンションビューロー」の調べでは、2022年度の今年のゴールデンウィーク期間(4月29日~5月8日)の入域観光客数は前年同期比で113.7%増と、回復の兆しを見せています。
加えて2022年6月10日からは海外からの旅行客も受け入れが再開され、さらなる観光客数の増加も期待されています。
安定したマーケット状況による資産性も魅力のハワイと沖縄
ハワイは物件の取引が盛んで、毎月300~500件の売買があり、コンドミニアム(日本で言うマンション)の中間価格は510,000ドル程度(2022年4月)、前年同月では450,000ドルだったため、前年比約13%アップとなりました。開発エリアが限られることもあり、需要が供給を上回る状態が続いているため、築年数が経過した物件でも取引が安定してます。
沖縄の場合は、中古マンションの取引価格(70㎡換算)は上昇傾向であり*1、土地取引の件数もリーマンショック以降、堅調に推移しています*2。
近年はコロナの影響もあり観光客が大きく減少していましたが、その中でペイバックの金額が維持費を上回ったホテルコンドミニアムもあり、リゾートとして自分たちで楽しむ物件としては資産性も悪くないという評価で買い増しを行ったお客様もいらっしゃいます。
両エリアとも、今後も継続的にホテルコンドミニアムやコンドミニアムの開発予定があり、今までの安定したマーケット状況とあわせて評価されているポイントの一つと言えます。
*1:株式会社りゅうぎん総合研究所 「沖縄県における中古マンション価格の推移と将来予測」を参考
*2:国土交通省 「土地取引規制基礎調査概況調査結果」を参考
物件選びのコツ
購入目的は何か、「自己利用+α」の魅力をもった物件を知る
両エリアで物件を所有される方は、両方、あるいはどちらかのエリアではホテルコンドミニアムを所有されているケースが多いです。
ホテルコンドミニアムは自分が利用しない期間をホテルとして貸し出し賃料収入を得ることが出来るため、ホテルの稼働状況にはよりますが、ペイバックによって維持費を軽減することができる仕組みをもつ商品です。
観光地としてのポテンシャルの高いハワイ、沖縄エリアでのホテル稼働を見込んでホテルコンドミニアムを選択される方もいらっしゃいます。
そして、自己利用を軸によく検討されるハワイと沖縄ですが、取得する名義によってはさらに異なる目的を叶えることができます。
例えば、「ハワイ+築古+コンドミニアムorホテルコンドミニアム」を「法人名義」で購入をする場合、その物件の取引価格によっては、法定耐用年数超過後の加速度償却による「償却メリット(所得税の節税)」を享受することができます。
あるいは、「沖縄+マンションorホテルコンドミニアム」で相続税評価額と取引価格にギャップのある物件を購入すれば、相続税対策になることもあります。
このように、「自己利用+α」の目的から、物件を選んでみることもおすすめします。
取得経費、維持費、売却時の想定など、資金計画も事前に検討
自己利用+αの目的をかなえられる物件が見つかったら、資金計画も十分に練りましょう。取得費、維持費、売却時価格などは、可能な限りの把握、想定が必要になります。
東急リゾートでは、お客様の目的にあった物件探しのお手伝いをいたします。エリアの取引状況や過去実績などの情報提供や、ローン会社のご紹介なども可能です。
ご検討にあたってのご不明点がございましたら、ぜひご相談ください。
いかがでしたでしょうか?今回は人気エリアであるハワイと沖縄で評価されているポイントや物件選びのコツをご紹介しました。
このように、東急リゾートでは皆様のニーズに合わせてリゾートエリアや物件をご紹介できますので、もっと詳しく話を聞きたいという方は「コンサルティング営業部」までお気軽にどうぞ。