2019年1月30日 
2020年9月8日 
みなさん、こんにちは。
リゾートSTYLE編集部です。
コアラやカンガルーでおなじみのオーストラリアは、毎年大勢の旅行客が訪れる世界的なリゾート地です。温暖な気候で治安もよいため、年配の方から小さなお子様まで幅広い年齢層に人気があります。さらに、オーストラリアは世界で最も長く経済成長が続いている国であることから、その安定性に注目し、不動産投資や外貨建ての資産形成のためにオーストラリアで別荘購入を検討されている方も多いようです。
そこで、実際にオーストラリアの不動産を購入したら、どんな物件でどのくらいの費用になるのか、あるご家族を例にシミュレーションしました。
＊ ＊
今回、オーストラリアの物件購入を検討されているのは伊藤様（仮名）ご夫婦です。ご夫婦の希望条件から、以下のような物件をご紹介させていただきました。
【今回の希望条件】
・予算：90万豪ドル程度
・利用予定人数：ご夫婦で利用
・利用頻度：外貨への資産分散を検討するなかで、経済的に安定したオーストラリアで別荘を検討。日本が寒い時期はなるべくオーストラリアで過ごしたい。年末年始を中心に、冬の時期の利用を考えている。滞在期間は、1回の滞在につき1週間程度を予定。
・やりたいこと：ご夫婦共にゴルフが趣味なので、2年後に控えた定年に向けて一緒にゴルフを楽しめる環境を希望している。別荘周りを散策しながら、気軽に喫茶店に入ったりショッピングしたりといった楽しみ方もしたい。
・理想：別荘を中心にアクティブに過ごすライフスタイルが理想で、そこで新しい趣味を見つけるのも楽しそうだと考えている。これまで海外旅行はしてきたが、長期の滞在になると不自由があるのではという心配があるため、利便性も求めたい。
【おすすめの物件とその理由】
●全体について
アクティブな別荘ライフをご希望のお二人には、東急リゾートが取り扱うオーストラリアのクイーンズランド州から、ゴールドコーストをご紹介しました。
ゴールドコーストは、世界遺産にも指定される美しいサンゴ礁「グレート・バリアリーフ」をはじめ、あらゆるマリンアクティビティが楽しめるビーチ、アミューズメントパーク、そして原生林が広がる国立公園など、数々の有名な観光地に恵まれた都市です。オーストラリアを代表するショッピングモール「パシフィックエア」では400店舗以上のショップやレストランがあるため、ショッピングも思う存分お楽しみいただけます。
ゴールドコーストの魅力は、大規模な交通網整備を進めるなど、渡航者が利用しやすいよう利便性の高い環境作りがなされている点です。日本人の在住者も多く、日本人会や日本人通訳者を利用できる医療機関もあるため、英語が苦手でもいざという時に安心です。加えて著名なゴルフコースも多く、ゴルフが趣味の方にはたまらない環境といえるでしょう。
ゴールドコーストのより詳細な情報については、別記事「不動産投資先として注目を集める「ゴールドコースト」の魅力徹底解剖」でご紹介しております。こちらもぜひご参照ください。
●おすすめの物件
オーストラリアでは、日本人を含む外国人が不動産を購入する場合、永住権を持っているかどうかによって購入できる不動産の範囲が異なります。伊藤様ご夫婦はオーストラリアでの永住権をお持ちではなかったことから、新築物件のみに焦点を絞って探すことになりました。
今回伊藤様にご紹介したのは、約80平米、2ベッドルームの新築コンドホテルです。コンドホテルでは、ホテル側がオーナー様に代わって不動産管理を行うため、部屋の掃除や修繕等の手間がかかりません。そのため、ご夫婦でゴルフを楽しんだり、現地のお友達とお茶をしたり、ホテルコンシェルジュからリゾート情報を仕入れて新しいことにチャレンジしたりと、リゾート地での滞在期間をめいっぱい使って楽しんでいただけます。
また不在時はホテル側が客室として運用するため、その収益を維持管理費の充てることで管理費の負担を軽減することも可能です。
●購入時に必要な費用について
エージェントを通して交渉した結果、物件価格は847,000豪ドルでした。847,000豪ドルのコンドホテルを購入するうえで、実際にはどのくらいの費用になるのかを具体的に見てみましょう。
物件価格：847,000豪ドル
購入総額：945,844豪ドル
〈内訳〉
▼支払い先：弁護士開設の信託口座
売主宛の費用
・売買代金：847,000豪ドル
・駐車場価格：45,000豪ドル
印紙税等の取得経費
・取得印紙税：20,655豪ドル
・外国人収録印紙税：26,760豪ドル
弁護士宛の費用
・弁護士報酬：3,300豪ドル
・登記費用：2,629豪ドル
・建物完成時の調査費用：500豪ドル
※当物件は2022年の完成・引渡しを予定しており、売買代金のうち９０％は引渡し時のお支払いとなります。
- 将来の売却、物件を賃貸に出して賃料を得る場合、オーストラリアの課税対象となるので納税番号の取得が別途必要です。
※オーストラリアの弁護士か会計士に依頼して取得（有料／依頼先によって異なる）
日本とは異なり、オーストラリアでは物件購入時の支払いは、弁護士が開設した口座に入金します。決済も当人ではなく双方の弁護士同士で行うので、入金や手続きを進めるうえでは安心といえるでしょう。しかし、弁護士は契約書の確認や建物の権利関係といった調査等も行うため、報酬が発生します。そのため、予算を決めるにあたって弁護士費用も含めて考える必要があります。
なお、今回は新築物件のため、エージェントへの手数料は売主である開発業者が負担することになります。仲介物件を購入する際、エージェントを利用する場合は、コンサルティング料（売買価格の３％程度）が別途発生します。また手付金を除く物件代金は、物件完成後の引渡し時に発生します。
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いかがでしたか？
オーストラリアの不動産の場合、購入時にかかる費用の種類が日本とは多々異なります。そのため、予算を考える際には物件価格だけでなく、物件購入時の諸費用も含めた購入総額を念頭に置いたうえで検討するとよいでしょう。
東急リゾートではクイーンズランド州を中心に、オーストラリアの各種おすすめ物件をご紹介しております。この機会にぜひご覧ください。
